続・もしも、社内の公用語が英語になったら

会議

「ある日、会社に行ったら、同僚の大半が外国籍の人になった」

「社員食堂のメニューが全て英語になった」

「会社からTOEIC受験を義務付けられた」

こんな変化が、ある日突然現実に訪れるのかもしれません。

社内の英語公用語化、約70%のサラリーマンの意識は

2010年から始まった企業の社内英語公用語論。会社内での英語公用語化について、ロゼッタストーンが興味深い調査を発表しています。

調査によると、70%近くのサラリーマンが、英語社内公用語化に危機感を示しているそう。

「ビジネスで英語を話せることがますます重要になる」というような、ビジネスマンの危機意識の高さを感じる調査結果になっています。

海外出身の同僚が増える?

特に興味深いのは、アンケート回答者の68%が、「今後5年間で外国人の従業員が増えると思う」と答えていること。

最近、とある企業(大手)の外国人を対象とした採用説明会の様子をTVで見ました。

この企業は「海外からの人材を今後も積極的に採用し、世界規模で活躍できる人材を採用したい」という採用方針を打ち出しています。

TVで放送されていた採用説明会では、若い日本人の隣にインド、韓国、北米、国籍の違う、多様な人種が集結。

「今後5年間で外国人の従業員が増えると思う」というアンケート結果は、現実になるのかもしれません。

多分、これからも海外の人が日本の企業に就職する流れが続く可能性は高いでしょう。

今後何年かのうち、外資系のみならず、一般の企業でも「会社の同僚がインドの人」、「ランチも会議も全て英語、会社を出たら日本語」というような状況になるかもしれません。

70%が英語力に危機感を示す

他、興味深かったのは、「自分の英語力に危機感を持っていますか?」という項目です。

アンケートでは、およそ7割の方が「YES」と答えており、何とかして英語力を高めたいと考えているようです。

とは言え、会社の語学研修サポートを受けるのは難しく、アンケートによると「社内英語教育応援制度がある」と答えたのは20%ほど。

現状英語習得のための学習は、個人の努力に任されている現状が浮き彫りになっています。

逆に言えば、英語力を磨くことが、社内での自分を同僚たちと差別化するための条件になってくるかもしれません。

追記

この記事を書いてもう7年以上。

グローバル化が進んで、海外への出張が本当に当たり前になりました。それにともない、英語を勉強する社会人が増加。

英会話を学び、TOEICを受験する必要性がますます高まっています。

この意味で、大人として自分のキャリアを真剣に考える上では、「海外」も選択肢の一つになっているのかもしれません。

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